「勤務医の年収はいくらなのか」は、転職を検討する医師にとって最も気になるテーマの一つです。本記事では、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」をはじめとする公開データをもとに、勤務医の年収を診療科・年齢・地域・施設形態別に整理します。
勤務医の平均年収(全体)
厚生労働省「令和6年(2024年)賃金構造基本統計調査」によると、医師の平均年収は約1,338万円です。これは「きまって支給する現金給与額」と「年間賞与」を合算した数値です。
ただし、この数値にはいくつかの注意点があります。
- 勤務医のみの数値であり、開業医は含まれていない
- 年俸制の医師は賞与が給与に含まれるため、統計上の見え方が異なる場合がある
- 当直手当やオンコール手当など、変動する手当の扱いが施設によって異なる
男女別では、男性医師が約1,450万円、女性医師が約1,040万円とされており、約400万円の差があります。この差は、勤務時間の違い(時短勤務、当直の有無)や診療科の選択傾向が影響しているとされています。
年齢別の年収推移
賃金構造基本統計調査のデータをもとにした年齢別の年収推移は、以下の通りです。
20代後半(研修医〜後期研修)
初期研修医の年収は400万〜600万円程度、後期研修医は600万〜900万円程度が目安です。この時期は専門医資格の取得が最優先であり、年収よりもキャリア形成に注力する時期です。
30代(専門医取得後)
専門医資格を取得した30代の年収は、1,000万〜1,500万円程度まで上昇するのが一般的です。この年代は転職市場での需要が最も高く、転職による年収アップの幅も大きい傾向にあります。
40代(中堅〜管理職)
40代の勤務医は、診療科長や副部長クラスのポジションに就く場合、1,400万〜2,000万円程度の年収が見込まれます。管理業務が増えるため、臨床と管理のバランスに悩む医師も多い年代です。
50代(部長職・管理職)
部長職や病院の幹部クラスになると、年収は1,500万〜2,500万円程度に達することがあります。一方で、医局人事による異動の影響を受けにくくなる反面、転職市場での求人数は若手と比べて減少する傾向にあります。
60代以降
定年後も非常勤やスポットバイトで勤務を続ける医師は多く、フルタイムではなくなるため年収は低下しますが、時間あたりの報酬は維持されるケースがあります。賃金構造基本統計調査では、65〜69歳の平均年収が約1,847万円と報告されていますが、これは現役で高い職位にある一部の医師が平均を引き上げている影響があるとされています。
診療科別の年収傾向
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続きを読む →診療科によって年収に差が生じる主な要因は、手術件数、当直の頻度、患者単価、医師の需給バランスです。
年収が高い傾向の診療科
- 脳神経外科:平均約1,480万円。高度な手術スキルが求められ、手術件数に応じたインセンティブが加算されるケースが多い
- 産婦人科:分娩対応・緊急帝王切開への待機負担が大きく、その分報酬が高く設定される傾向
- 外科:手術の件数・難度に応じた報酬体系を持つ施設が多い
- 麻酔科:慢性的な人手不足により、スポットバイトの単価も高水準
- 整形外科:手術需要が安定しており、スポーツ整形や美容整形を扱う場合はさらに高い傾向
年収が中程度の診療科
- 内科全般:最も医師数が多く、年収は施設の規模や地域によって幅が大きい(1,100万〜1,600万円程度)
- 救急科:夜勤・当直手当が加算されるが、体力的な負担が大きい
- 精神科:手術がないため手技によるインセンティブはないが、ワークライフバランスは良好な傾向
年収が比較的低い傾向の診療科
- 小児科:患者単価が低く、夜間対応の負担に対する報酬が見合わないとの声がある
- 眼科・耳鼻咽喉科・皮膚科:賃金構造基本統計調査では平均約1,079万円とされているが、開業した場合は高収入が見込める診療科でもある
- 病理科・基礎医学系:研究機関勤務の場合、臨床医と比較して低い傾向
施設形態別の年収差
大学病院
大学病院の勤務医の年収は、一般的に市中病院と比べて低い傾向にあります。助教クラスで800万〜1,200万円程度、准教授で1,200万〜1,500万円程度が目安です。ただし、研究費や学会出張費、教育ポジションとしてのキャリア価値は別途考慮する必要があります。
市中病院(民間病院)
市中病院は大学病院と比較して年収が高い傾向にあり、200万〜500万円程度の差があるとされています。特に地方の中核病院では、医師確保のために好条件を提示するケースが多いです。
公立病院
公立病院の医師は公務員または準公務員として扱われるため、給与体系が固定的です。安定している一方で、民間病院のような柔軟な報酬設計は期待しにくい面があります。
クリニック(勤務医として)
クリニックの勤務医の年収は、院長の方針や診療科によって大きく異なりますが、1,200万〜2,000万円程度の求人が多い傾向にあります。当直がない・オンコールがないなど、ワークライフバランス面でのメリットがある場合が多いです。
地域別の年収差
都市部(東京・大阪・名古屋等)
医師の供給が相対的に多い都市部では、年収は全国平均か、やや低い傾向にあります。ただし、生活の利便性、子どもの教育環境、学会へのアクセスなど、年収以外のメリットが大きいため、総合的に判断する医師が多いです。
地方・過疎地域
医師不足が深刻な地域では、年収が都市部より200万〜500万円高くなるケースが少なくありません。住居の無償提供や引っ越し費用の負担など、金銭面以外のサポートが充実している場合もあります。
年収の「見え方」に注意
額面年収と手取り年収の差
額面年収1,500万円の場合、所得税・住民税・社会保険料を差し引いた手取りは約1,000万〜1,100万円程度になります(扶養家族や控除の状況により異なります)。年収を比較する際は、手取りベースでの比較を意識してください。
時給換算の視点
年収が高くても、労働時間が長ければ時給は低くなります。年収1,500万円で年間3,000時間働いている場合の時給は約5,000円ですが、年収1,200万円で年間2,000時間であれば時給は約6,000円です。転職を検討する際は、時給換算も含めて判断することをお勧めします。
年収アップのための選択肢
- 転職:同じ診療科でも施設を変えるだけで年収200万〜500万円アップするケースがある
- スポットバイト・当直バイト:月2〜4回で年間100万〜300万円の副収入
- 管理職への昇進:部長職・診療科長で年収上乗せ
- 美容医療への転科:自由診療への転向で年収2,000万円以上も視野に
- 産業医:当直なしでワークライフバランスを改善しつつ、年収を維持
- 開業:成功すれば年収3,000万円以上も可能だが、経営リスクを伴う
まとめ
勤務医の平均年収は約1,338万円(令和6年賃金構造基本統計調査)ですが、診療科・年齢・地域・施設形態によって500万〜2,500万円と大きな幅があります。年収だけでなく、労働時間、ワークライフバランス、キャリアの方向性を含めて総合的に判断することが重要です。まずは転職エージェントに登録して、現在の自分の市場価値を客観的に把握することから始めてみてはいかがでしょうか。
参考情報
※本記事の情報は上記の公開情報等を参考に、Avenue編集部が作成したものです。年収はあくまで目安であり、個人の経験・勤務先・地域によって異なります。
ご注意
- 本記事の情報は 2026年6月 時点のものです。最新の情報は各公式サイトをご確認ください。
- 年収・待遇等の数値は編集部の調査・推計に基づくものであり、実際の条件は個人の経験・実績・勤務先によって異なります。
- 特定のサービスや企業を推奨するものではありません。転職の判断はご自身の責任で行ってください。
- 体験談は個人の経験に基づくものであり、すべての方に同様の結果を保証するものではありません。
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